OTC補聴器の発売1周年が10月17日に迫る中、米国言語聴覚協会（ASHA）が委託した全国世論調査によると、この補聴器はまだ一般に浸透していないことが分かった。
40歳以上の成人のうち、補聴器を購入したことがあると答えた人はわずか2％で、今後1年間にOTCを購入する可能性があると答えた人はわずか4％だった。
40歳以上のアメリカ人成人の半数以上（56％）が聴力に問題があることを認めているが、治療を受けたことがあるのはわずか8％であった。
治療を受けなかった主な理由は、聴覚障害が「治療するほどひどくない」と考えたからである。
未治療の聴覚障害者の半数近く（48％）は、症状が2年以上続いている。
また、聴覚障害者の3分の1近く（30％）が、生活の質に悪影響を及ぼしていると報告している。
今日発表された世論調査の結果は、補聴器を使用することで認知機能の低下が大幅に抑制されることを示した今夏初めの研究結果を受けて発表されたものであることも注目に値する。
成人の難聴を治療せずに放置しておくと、転倒リスクの増加、うつ病、医療費の増加、その他さまざまな医療的、経済的、社会的影響をもたらす。
「難聴は一様ではありません。聴覚の問題は一様ではなく、治療法も様々です」と、ASHA Audiology Practice副会長のJanice R. Trent, AuD, CCC-Aは説明する。
「対処を待てば待つほど、問題は大きくなり、費用もかさみます。このためASHAは、OTCの購入やその他の行動を起こす前に、認定オージオロジストによる総合的な聴力評価を速やかに受けるよう、一般の人々にアドバイスしています。このような評価には保険が適用され、治療が適切かつ効果的であることが保証されます。OTCが発売される前、そして発売されて以来、ASHAは一般市民だけでなく、軽度から中等度の難聴を持つ18歳以上の人専用の機器であるOTCについて、専門家への教育にも力を入れてきました。」
ASHAの世論調査で特に問題となったのは、40歳以上のアメリカ成人のうち、OTC補聴器が子供用でも大人用でもなく、大人専用であることを正しく認識できる人がわずか16%しかいないということである。
OTC補聴器についての教育がもっと必要であることは明らかである。
世論調査の回答者の半数以下は、音響増幅器と補聴器には違いがあると認識している。
OTCについての広告では、誰のためのものなのかが明確に記載されておらず、ドラッグストアで売られている老眼鏡とOTCを同列に扱っている。
眼鏡は目の光の屈折を補助するものである。
OTCはもっと大きな役割を果たしている。
乱れた聴覚系に音を届けるのであり、既製品の老眼鏡で起こっていることよりも複雑なのだ。
単に音の大きさを大きくすればいいという問題ではないのだ。
この調査結果で気になるのは、聴覚に障害のある回答者の半数近くが、老眼鏡とOTCを同一視していること、そしてその半数以上が、OTCの音量が大きすぎると聴覚が損なわれることを認識していないことである。
「聴覚の健康は最優先事項でなければならず、軽く見られたり、軽視されたり、不適切に扱われたり、明確で完全な情報なしに扱われるものではありません。私たちは、一般市民や専門家に対し、OTCについてだけでなく、聴覚の健康の重要性や聴覚障害が発生した場合の迅速な対応についても、引き続き教育していきます。」
リンク先はCISIONというサイトの記事になります。（英文）
