ノイズキャンセリング機能の活用は予防に効果的
PRESIDENT Online
池井 佑丞
産業医
難聴は高齢者だけの話ではない。産業医の池井佑丞さんは「近年、イヤホンやヘッドホンの使用による若年層の難聴リスクが高まっていることが懸念されている。初期段階では自覚症状が少なく、気づいたときにはすでに回復が難しくなっているケースも少なくない」という――。
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世界の若者11億人が難聴の危険にさらされている
現代社会では、音楽や動画、ゲームといったエンターテインメントが身近になり、特に若者の間ではイヤホンやヘッドホンを使ってスマートフォンで音楽を楽しむことが当たり前になっています。デジタル機器の普及やリモートワークの増加により、ビジネスパーソンもイヤホン・ヘッドホンの使用が日常的になっているでしょう。しかし、その使用が聴覚に与える影響を意識している人は意外と少ないのではないでしょうか。
最近、会話が聞き取りにくいと感じたり、耳鳴りやめまいが気になることはありませんか？ こうした症状は、難聴の初期サインである可能性があります。近年、難聴は加齢によるものだけでなく、イヤホンやヘッドホンの使用による若年層の難聴リスクが高まっていることが懸念されています。
WHO（世界保健機関）は2019年に、大音量での音楽再生や長時間の使用が聴覚障害を引き起こすリスクがあると警告し、世界の12～35歳の若者11億人が難聴の危険にさらされていると発表しました。
ナイジェリアの大学生を対象とした研究（K. Haruna et al. “Prevalence and Pattern of Hearing Loss among Young Adults in Tertiary Institutions with Habitual Headphone/Earphone Usage in Kaduna Metropolis” 2023）では、長時間使用者は非使用者に比べて難聴の有病率が高いことが報告されました。また、日本で22～29歳の医学生を対象に行われた調査（T Kawada et al. “Decrease of hearing acuity from use of portable headphones” 1990）では、携帯型ヘッドホンを使用する人に高音域の聴力低下が見られ、若者の10％以上が使用による聴力障害のリスクを抱えていることが示唆されています。
イヤホンやヘッドホンの使用による若年層の難聴リスクは決して軽視できない問題であり、適切な音量調整や使用時間の管理が不可欠であることがわかります。
気づいたときには回復が難しくなっているケースもある
難聴のなかでも、大きな音にさらされることで起こる難聴には、「騒音性難聴」と「音響性難聴」があります。騒音性難聴は主に、職場で工場の機械音や工事音などの騒音にさらされることで起こります。音響性難聴は、爆発音あるいはライブ会場などの大音響にさらされるほか、ヘッドホンやイヤホンで大きな音を聞き続けることによっても起こります。これが「ヘッドホン難聴」と呼ばれているものです。
85dB（自動車の騒音程度）以上の音は、音の大きさと聞いている時間に比例して、内耳の蝸牛という器官にある有毛細胞を損傷します。有毛細胞が壊れると、音を感じ取りにくくなり、難聴を引き起こしますが、初期段階では自覚症状が少なく、気づいたときにはすでに回復が難しくなっているケースも少なくありません。
有毛細胞が損傷する前であれば、耳を安静にすることで回復が期待できます。そのため、初期の段階では耳栓を使用する、定期的に耳を休ませることが有効な治療となります。また、大音量にさらされた後に急に聞こえが悪くなった場合は、ステロイド剤の内服や点滴による薬物療法を行うことが一般的です。
急な聴力低下、めまい、吐き気がある場合はすぐ受診
ヘッドホン難聴以外にもさまざまなタイプの難聴があり、徐々に進行するものもあれば、突然発症するものもあります。以下のような症状が1週間以上続く、悪化する、または日常生活に支障をきたす場合は、早めの受診をおすすめします。
チェックリスト：気になる症状はありませんか？
・会話が聞き取りにくい、音がこもって聞こえる
・耳鳴りが続く（キーン、ジーといった音がする）
・耳が詰まったような違和感や圧迫感がある
・耳の痛みがある
・めまいや吐き気を伴う
・突然、片耳または両耳の聞こえが悪くなる
急な聴力低下やめまい、吐き気を伴う場合は、できるだけ早く医療機関を受診することが重要です。
ヘッドホン難聴を防ぐためにできること
1．音量を適切に設定する：音量制限や監視機能のついたスマートフォン・ヘッドホンを使用したり、音量を確認できるアプリを使用し、平均80dB（走行中の電車内くらいの音量）未満になるように音量を抑えましょう。
2．使用時間を制限する：WHOの推奨する目安は、大人は80dB以下で1週間に最大40時間、1日にすると約5時間半です。長時間の使用は内耳への負担を増やすため、連続使用する場合は1時間ごとに10分程度の休憩をとりましょう。
3．ノイズキャンセリング機能を活用する：周囲の雑音が低減するため、音量を下げることにつながります。
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4．定期的に聴力検査を受ける：年1回の健康診断で聴力検査を受け、異常が指摘された場合は放置せず、耳鼻科を受診しましょう。
5．セルフチェックを活用する：自身の聴力を定期的に確認するために、難聴障害度質問票（HHIE-S）などのチェックリストを活用し、聴力の変化に気を配ることが大切です。
難聴障害度質問票（短縮版）HHIE-S：「はい」、「時々」、「いいえ」で回答します。
E1 初対面の方と話すとき聞こえないことによって困ったことはありますか？
E2 ご家族との会話で聞こえないことによってストレスを感じますか？
S3 小さな声で話しかけられたときに困ることがありますか？
E4 聞こえないことによって不利益を受けることがありますか？
S5 ご友人や親類、近所の方と話していて聞き取れず困ったことがありますか？
S6 よく聞き取れないために集合や会合に出ることをためらうことはありますか？
E7 聞こえないことについてご家族と話をすることはありますか？
S8 テレビやラジオの音が聞こえにくいことはありますか？
E9 聞こえないことでやりたいことが十分にできないと感じたことはありますか？
S10 レストランや食堂で知人の話がよく聞き取れないと感じることはありますか？
「はい」を4点、「時々」を2点、「いいえ」を0点として、合計点数を算出します。
○総得点が10点以上：軽・中度の難聴の可能性があります。
○総得点が24点以上：重度の難聴の可能性があります。
10点以上の場合、耳鼻科の診察、聴力検査をお勧めします。
※参考資料
・厚生労働省「ヘッドホン・イヤホンの使用に関する注意点」e-健康づくりネット
・日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会「ヘッドホン・イヤホン難聴予防サイト」
・世界保健機関（WHO）、国際電気通信連合（ITU）「安全なリスニングデバイスとシステムに関するWHO-ITU国際基準」
・NHKきょうの健康「加齢性難聴 最新技術でここまで改善『聞こえをセルフチェック！』」
仕事のパフォーマンスやメンタルヘルスに影響
難聴にはさまざまな原因があり、ヘッドホン難聴に限らず、その状態に至ると、日常のコミュニケーションだけでなく、仕事の生産性や社会生活にも大きな影響を及ぼします。日本ウェルリビング推進機構の調査によると、約7割の難聴者が仕事のパフォーマンスに影響を感じていると報告されています。聴力が低下すると、会議や電話でのやり取りが困難になり、業務効率が下がるだけでなく、周囲との意思疎通の負担が増します。重度の難聴では就業の選択肢が限られてしまうことも少なくありません。
また、難聴はメンタルヘルスにも影響を及ぼします。聴こえにくさから会話が減り、孤立感が強まることで、うつ病や不安症のリスクが高まることが分かっています。実際に、65歳以上を対象とした研究では、難聴者は健聴者に比べてうつ症状を発症する確率が約2.5倍高いと報告されています（坂本秀樹「難聴者の福祉とQOL向上のための理論再構築と評価デザイン」2022）。
交通事故や転倒のリスクも上昇する
さらに、周囲の音が聞こえにくくなることで、危険の察知が遅れ、交通事故や転倒のリスクが上昇します。加えて、聴覚刺激の減少は脳の活動低下を招き、認知機能の低下や認知症のリスクを高める可能性が指摘されています。研究では、難聴の程度に応じて認知症の発症率が上昇することが示されており、難聴が認知機能の低下に関与している可能性が示唆されています（坂本 2022）。
このように、難聴は単に聴こえにくくなるだけでなく、仕事のパフォーマンス、メンタルヘルス、さらには認知機能にも影響を及ぼす重要な問題です。早期の対策が、健康で充実した社会生活を維持するための鍵となります。
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ヘッドホン難聴は、ビジネスパーソンにとっても無視できない健康リスクですが、防ぐことができる難聴です。イヤホン・ヘッドホンの使い方を見直し、「聞こえ」を大切にしましょう。
池井 佑丞（いけい・ゆうすけ）
産業医
プロキックボクサー。リバランス代表。2008年、医師免許取得。内科、訪問診療に従事する傍らプロ格闘家として活動し、医師・プロキックボクサー・トレーナーの3つの立場から「健康」を見つめる。自己の目指すべきものは「病気を治す医療」ではなく、「病気にさせない医療」であると悟り、産業医の道へ進む。労働者の健康管理・企業の健康経営の経験を積み、大手企業の統括産業医のほか数社の産業医を歴任し、現在約1万名の健康を守る。2017年、「日本の不健康者をゼロにしたい」という思いの下、これまで蓄積したノウハウをサービス化し、「全ての企業に健康を提供する」ためリバランスを設立。
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